【選び方から買い方】中古住宅【注意点と相場】

 

中古物件の選び方

中古住宅の選び

 

中古住宅のメリットは・・・住みたい地域を選べること割安感!!

 

中古物件は新築より2~4割は安いといわれており、住みたい地域が限定されている人、ある程度以上の広さが必要な人には魅力的な選択肢です。築20年を越えると、一般にその価格はほぼ査定ゼロになります。しかし、基礎や構造に問題がなければ、内装や設備だけのリフォームで家を美しくできますし、完璧な自分好みにこだわらないのであれば、かしこい購入方法です。基礎などを確認し、必要ならリフォームや建て替えを理想的な物件が見つかったら、そのまま住むのか、リフォームかを検討します。基礎などに問題があり、そのままでは安心して住めない場合は、構造部分も含めた大規模なリフォームが必要です。リフォーム費用が新築費用と同程度や土地はいいが住むには適さない物件の場合は、建て替えも視野に入れましょう。

 

ただし、中古物件を検討する際は、売主が手放す理由を必ず検討しましょう。転勤や広い家への買換えなどなら問題ありませんが、近隣環境に問題があったり、建て替えができない再建築不可物件の可能性もあります。中古のマンションは管理規約でリフォーム部位が制限されているので、これも確認しておきましょう。

 

中古住宅のメリット

中古住宅には次のようなメリットがあります。

低コスト

新築住宅よりも安く購入することができるため、負担が軽くなります。

 

場所の選択肢が多い

新築住宅よりも範囲が広く、地域や都市のさまざまな場所で購入することができます。

 

古い建物を再利用することによる環境対応

新築住宅を建設するために必要な資源を使用することなく、既存の建物を改修して再利用することができます。

 

個性豊かな外観

新築住宅に比べて、建物の歴史や建築様式があり、それらを活かした独特な外観を持っていることが多い。より住みやすい環境: 新築住宅に比べて、周辺環境や公共施設が整っていることが多い。

 

住み心地の良さ

中古住宅は、すでに住まれていることにより、家具やインテリアが整っていることが多く、すぐに住み始めることができます。

 

隠れたトラブルの可能性が少ない

新築住宅に比べて、隠れたトラブルや不具合が発生する可能性が少ないため、安心して住むことができます。

 

投資性

中古住宅は、投資としても魅力的で、購入後には値上がりする可能性があります。

 

より自分好みに改装可能

新築住宅に比べて、自分好みに改装を施すことができる可能性が高い。

 

コミュニティー

既に住民が住んでいる中古住宅に住むことで、すぐに地域のコミュニティーに参加することができます。

 

 

 

中古物件の価格はこう決まる!

中古住宅の価格

 

中古住宅の価格は、築1年後から下がり始め、20年後にはほぼ査定ゼロに!!

 

中古物件の価格は、(財)不動産流通近代化センターが策定した価格査定マニュアルで決められており、ほとんどの業者がこのマニュアルにのっとって売り出し価格を決定しています。一般に住宅は、新築後1年経つと価格がぐっと下がります。木造の場合、築2年目以降は毎年坪単価2万円ずつ下がるので、築20年を過ぎると査定価格がほとんどゼロの物件が少なくありません。その場合はほぼ土地代だけの価格ですが、あまり古いとリフォーム規模が大きくなる可能性があります。

 

人気が高いのは築1~10年程度の築浅物件ですが、まだ修繕の必要のない家を売主が手放す理由を確認することが大切です。マンションは築10~15年目の大規模修繕が終わった後が購入のチャンスです。

 

中古物件の値下げは交渉次第

中古物件は1軒1軒状態が異なるものなので、新築よりも値引きの可能性が高くなります。実際、売り出し価格と成約価格に数百万円の差がある物件もあるほどです。中古物件を下見して、修理や取り換えが必要な個所を見つけたら「リフォーム費用が必要だから」と値引き交渉をしてみましょう。また、「他社と比較検討中」「まとまった現金で購入できる」ことなどを担当者にはなし、揺さぶりをかけてみるのもテクニックの一つです。

価格交渉の基本
  • 不動産業者との信頼関係が価格交渉において重要。
  • 物件の実際の状態や条件に対して正直かつ詳細に伝えることが成功の鍵。

 

価格交渉の基本にはいくつかの重要な要素があります。まず、事前に充分な調査を行うことが肝要です。市場動向や同様の物件の価格を調査し、物件の特徴や周辺状況について把握することで、適切な価格交渉の土台を築くことができます。

 

次に、交渉の際には冷静かつ論理的なアプローチが求められます。感情的にならずに、客観的な視点から物件のメリットやデメリット、修復やリフォームが必要な場合などを提示し、価格交渉の理由を明確にすることが重要です。価格を提示する際には、相手方に対して説得力のある根拠を示すことが効果的です。たとえば、同じエリアでの他の物件の価格や、物件の状態に基づく修復費用の見積もりなどを提示して、提案価格の妥当性をアピールします。物件に関する詳細な情報を把握することも大切です。建物や土地の特徴、構造、設備などについての知識を持ち、その情報を価格に反映させることで、交渉の信頼性が高まります。

 

交渉相手の事情や立場も考慮しながら、柔軟性を持って価格の調整を行うことが求められます。双方が納得できる価格を見つけるためには、妥協や合意形成が不可欠です。最後に、コミュニケーション能力が価格交渉において非常に重要です。相手方の意向や考えを正確に理解し、効果的なコミュニケーションを通じて協力関係を築くことが、成功裏に価格交渉を進める秘訣です。これらの基本的な原則に従いつつ、臨機応変に対応することが、良好な交渉結果につながります。

値引きしやすい条件
  • 空き家や長期間売れ残っている物件は値引きしやすい。
  • 物件の問題点を率直に伝えることで、価格の交渉が可能になる。

 

値引きしやすい条件にはいくつか特徴があります。まず、空き家は値引きの余地が大きいことがあります。誰も住んでいない物件は、維持管理の負担がかかっている可能性があり、その点を考慮して価格交渉が行われることがあります。また、市場で長期間売れ残っている物件も価格交渉がしやすい傾向があります。売主が急いでいる場合や需要が低い場合、柔軟な交渉が期待できます。

 

事故物件も値引きしやすい条件の一つです。過去に事故や不慮の出来事があった物件は、その歴史を受け入れることができるならば、価格が下がることがあります。地域の過疎や商業施設の撤退も考慮すべきポイントです。これらの要因が物件の需要を低下させ、価格が下がる可能性があります。相続物件も交渉の余地が生まれる場合があります。複数の所有者がいる場合、価格についての合意が難しいことがあり、早期の売却が望まれるため、価格交渉が行われることがあります。最後に、近隣の環境の変化も値引きの材料となります。新しい開発や公共事業によって物件の価値が変動する場合、購入者はその点を交渉材料として利用できます。

 

これらの条件は物件ごとに異なるため、具体的な交渉は慎重に進める必要があります。物件の特定の事情を理解し、状況に応じて柔軟に対応することが、効果的な値引き交渉のカギとなります。

物件選定のポイント
  • 自身が住みたいエリアや希望の条件を明確にし、それに基づいて物件を選定する。
  • 不動産業者との信頼関係を築くことが価格交渉の成功に繋がる。

 

まず、物件の立地が重要です。通勤や通学の利便性、近隣の施設や商業地域の有無など、生活に必要な要素を確認しましょう。また、将来的な地域の発展や変化も考慮し、投資先としてのポテンシャルを見極めます。建物の構造や設備も重要な要素です。耐久性や耐震性、設備の年数や状態を確認することで、将来的なメンテナンスの必要性やコストを予測できます。リフォームが必要な場合は、それにかかる費用も考慮しましょう。価格も検討すべきポイントの一つです。予算内であるかどうかだけでなく、物件の価値に見合った価格であるかを判断します。同様に、周辺の物件価格や過去の取引価格なども比較検討することで、適切な価格設定かどうかを判断できます。

 

物件の歴史や前の住人からの評判も確認すべきです。過去のトラブルや事故、近隣の環境の変化など、物件にまつわる情報を入手することで、将来的なリスクを予測することができます。また、近隣住民やコミュニティの雰囲気も考慮し、自分のライフスタイルに合った場所かどうかを判断します。

 

最後に、購入目的に合った物件を選ぶことが大切です。住居用や投資用、どのような目的で購入するかによって、求める条件や重要視するポイントが異なります。購入の際は、これらのポイントをバランスよく検討し、将来にわたって快適な生活ができるような物件を選定することが重要です。

特定の条件での値引きしやすさ
  • 特定の条件が揃うと値引きしやすくなる。
  • 例えば、相続物件や事故物件、地域の過疎、商業施設の撤退など。

 

まず初めに、物件が現在空き家である場合、価値の減少が見込まれるため、値引き交渉がしやすくなります。なぜなら、空き家は維持管理の負担がかかり、売主も早期に売却を望む傾向があるからです。

 

また、物件が長期間市場に出ている場合も、売り手が焦りやすくなります。売れ行きが悪いという印象を持つ可能性があり、これが値引きの交渉材料となります。不動産市場では、物件がなかなか取引が成立しないと、売主も柔軟な価格交渉に応じることが増えます。さらに、建物の状態が悪い場合も値引きの余地が生まれます。特にリフォームが必要であると認識されれば、購入者はそれを考慮して価格交渉を行うことができます。建物に不具合がある場合、それを修理するための費用を差し引いた価格での取引が期待できます。物件が相続や親からの依頼で売られている場合も、値引きの可能性が高まります。親から引き継いだが利用しない、相続税の負担を軽減したいといった事情がある場合、柔軟な価格交渉が期待できます。

 

最後に、物件が事故物件や不動産業者が手をつけられないような難解な条件である場合、値引きの余地が広がります。他の購入者が敬遠するような事情があると、売主は交渉に応じやすくなります。これらの条件を考慮し、柔軟かつ戦略的な交渉を行うことで、理想的な物件をよりリーズナブルな価格で手に入れる可能性が高まります。

値引きしやすい状況の具体例
  • 相続物件は家族が離れて住んでいる場合や、持ち主の理解がある場合、値引きしやすい。
  • 事故物件は値引きの余地があるが、購入者の好みによる。

 

まず、物件が現在空き家である場合が挙げられます。空き家は維持管理や税金などの負担がかかり、早期の売却が望まれることがあります。そのため、購入希望者はこれを交渉材料として値引きを提案しやすくなります。
さらに、物件が市場に長期間出ている場合も値引きの可能性が高まります。市場での取引が進まないと、売主は価格交渉に応じやすくなります。これは、購入希望者にとって交渉材料となり、柔軟な価格設定が期待できます。

 

建物の状態が悪い場合も値引きの余地が生まれます。例えば、リフォームが必要であると認識されれば、購入者はそれを考慮して価格交渉を行うことができます。建物に不具合がある場合、修理費用を差し引いた価格での取引が可能です。物件が相続や親からの依頼で売られている場合も、値引きの可能性が高まります。親から引き継がれたが利用されていない、相続税の軽減を図りたいといった事情があると、売主は柔軟な価格交渉に応じやすくなります。

 

最後に、物件が事故物件や他の購入者が敬遠する難解な条件である場合も、値引きの余地が広がります。これにより、売主は交渉に応じやすくなります。これらの状況を理解し、購入希望者が的確な交渉を行うことで、値引き交渉が成功しやすくなります。

価格交渉の進め方
  • 仲介業者に対して具体的な問題点や修繕が必要な箇所を伝え、それを踏まえた上で値引きを交渉する。
  • 物件の状態や条件を正確に理解し、不動産業者とのコミュニケーションが円滑であることが重要。

 

価格交渉の進め方にはいくつかのポイントがあります。まず最初に、物件の詳細な情報を収集し、市場価格や似た物件の取引事例を確認することが大切です。これにより、交渉時に客観的なデータを持ち寄り、適切な価格帯を設定することができます。

 

次に、物件に関する問題や懸念事項を見つけ、それを交渉の材料とします。例えば、建物の老朽化や必要なリフォーム、周辺の不便な状況などが挙げられます。これらの点を具体的に提示し、それが価格にどのような影響を与えるかを説明します。交渉の際には、相手方の立場や事情も理解することが重要です。売主が急いで現金化が必要な場合や、物件に対する感情的なつながりがある場合など、それぞれの背景を考慮して交渉を進めることが効果的です。提案する価格は、相手方が納得しやすい範囲内で設定することが重要です。あまりにも低すぎると相手方が拒否する可能性がありますが、高すぎても交渉の余地が狭まります。バランスを取りつつ、柔軟性を持った提案を行うことが求められます。

 

最後に、交渉の途中でのコミュニケーションが鍵となります。相手方の反応や意向を確認し、議論が進む中で適切な修正を加えることが交渉成功への近道です。感情的な対話を避け、冷静かつ論理的に進めることがポイントです。これらのステップを踏んで、効果的かつ円滑な価格交渉を進めることができます。

@housedo_buy 【物件選びのポイント】中古物件が選ばれる理由とは #ハウスドゥ #不動産 #中古住宅 ♬ オリジナル楽曲 - おうち購入のハウスドゥ《公式ch》

 

 

中古建てを建て替えする場合

 

中古住宅の解体と地盤の整備が重要です!!

 

探していた地域にちょうどよい土地が見つかったものの、上に建っている家がどうも気に入らない。そんな場合には、中古住宅を一度取り壊し、家を新築することになります。基礎に問題がある住宅は、必ず室内にその影響が現れます。

 

床のきしみや傾き、建具のすきま、壁のひずみなどなど・…住宅は、基礎が頑丈であることが最大のポイントです。これさえ頑丈なら他の部分はリフォームで新品に戻すことができるといっても過言ではありません。買いたいと思ケ家が見つかったら、まず最初に家の周りをぐるっと歩いてみましょう。そして、基礎に大きなきれつがないかを確かめます。基礎はモルタルで仕上げることが多いので、小さなきれつはさほど問題ではありません。重要なのは幅数ミリ以上の深いきれつ。これがあるときは「不同沈下(基礎が不均一に沈下している)」が起きていることが疑われます。

 

こうした建て替え例では、中古住宅にそのまま住んだり、新しい分譲地に家を新築するよりも膨大な手間と時間がかかりますが、自分が住みたい地域に自分の希望を反映した家を建てることができるのです。大まかな段取りとしては、中古住宅を購入する一方で新築を依頼する施工業者を探さなくてはいけません。建て替え業者は戸建て注文建築の依頼先探しと同じスキームで進めることが重要です。さらには、建て替えですので古い家を取り壊し、土地を整備する作業が必要になります。これは新しく家をたてる施工業者に依頼すると良いでしょう。

 

中古住宅の解体費用は買主側で行う方がお得

どうせ建て替えるつもりの中古物件であれば、最初から売主側に解体してもらい、更地で購入した方が断然お得だとお思いかもしれません。しかし実は、それは大きな落とし穴です。売主側が解体撤去する場合は、費用はできるだけ安くすませようとするのが一般的なのです。安く請け負う業者の中には、ごみ処理費用を浮かすために、住宅基礎の一部や埋設物をそのままにしたり、最悪の場合は、ゴミなども地中に埋めて処理してしまうことも多々あります。一見、綺麗に整地されたように見えても、買主が購入後に気づいてトラブルになるケースは少なくないのです。購入した後では、買主がそれらの撤去費用を負担しなければならないのです。

 

こうした事態を防ぐには、壊すとわかっている場合でも建物ごと購入し、自分で建て替えを依頼する建築業者に解体工事を依頼する方が得策です。建築を請け負っている業者であれば、しっかりと解体撤去をしてくれますし、解体費用を負担するという条件で、売主側に値引き交渉をすることもできます。

 

 

中古物件購入時の契約のポイント

 

契約前に必ず重要事項と登記記録を確認すべし!!

 

購入したい中古物件を見つけたら、まずは不動産業者に申し込みます。不動産業者は購入希望金額や物件引渡し希望日などを記入した「」買付証明書」(「買付依頼書」「購入申込書」ともいう)を作成し、売主と交渉を行います。双方の条件が合えば、売買契約を交わします。売買契約の前には不動産業者から必ず重要事項の説明がありますので、事前にコピーをもらってしっかり確認します。納得できない部分があれば、業者を通して売主に伝え、内容を修正してもらいましょう。

 

契約後、手付金や仲介手数料を支払い、住宅ローンの手続き、残金決済、物件引渡しへと進みます。この際、移転登記を申請し、確実に自分が所有者として登記され、売主の抵当権などが残っていないことを確認します。

 

手付金支払い後にやむを得ない事情で契約解除することになった場合

中古住宅の売買契約に伴う手付金は、一般に物件価格の1割程度といわれています。万一、買主が何らかの事情で契約を解除することになっても、手付金は戻ってきません。民法により、手付金を放棄することで契約解除が認められています。逆に売主の事情による解除は、やはり民法によって、手付金の倍額を買主に支払うことで認められています。

 

中古住宅の購入の際には、仲介手数料が必要です。不動産業者に報酬として不動産仲介手数料を支払わなく久手はいけません。しかし、この仲介手数料の額が非常に大きく、購入者にとって大きな負担となっています。しかしこれらの仲介手数料を支払わなくても中古住宅を買う方法があるのです。

 

 

 

中古住宅のリフォーム術

 

基礎や耐震性に問題がないか確認してから着手するすることが重要!!

 

立地や広さが気に入ったなら、新築にこだわらず、中古建てや中古マンションを自分好みにリフォームするのも一つの方法です。その場合、間取りや設備だけでなく、基礎や構造部分までしっかりチェックし、構造材が腐っていないか、大きな地震がきても耐えられる強さがあるか、専門家に見てもらうことをおススメします。壁紙の貼り替え程度のリフォームなら気軽にできますが、構造部分にまで及ぶリフォームは家を骨組みが見えるまで解体することも珍しくありません。購入する前に家族全員でよく話し合い、リフォームの方向性を決めて予算や工事期間を検討しましょう。中古マンションの場合は、リフォームできる部分が限られているので、事前に管理組合に確認しておきましょう。

 

リフォームの方向性を決める

ひとことでリフォームといっても、工事の規模や目的により、予算や手間が大きく変わっていきます。最低限なにをしなくてはいけないのかを、まず把握してから施工会社を探すようにしましょう。

 

大規模リフォーム

構造計算などが必要な場合は、一級建築士のいる施工会社に依頼

●基礎・構造の補強が必要

●外壁・屋根の補修が必要

●外観の雰囲気を大きく変えたい

●間取りを変更したい

●バリアフリーにしたい

 

模様替えリフォーム

設備の入れ替えや家具のつくり付け程度なら、リフォーム専門店や地元の工務店に依頼

●床をフローリングにしたい

●壁クロスを貼り替えたい

●収納スペースを増やしたい

●キッチン・バス・トイレなどの住宅設備を入れ替えたい

 

「病気にならない家」6つのルール (ワニの本)


@___housefit 本日は中古戸建て編です🫡 #不動産 #不動産仲介 #不動産の日常 #不動産男子 #中古戸建#千葉市 ♬ Cute song of fun scene - Yoshiki ARA