マイホーム購入に必要なお金・費用！！
引っ越し費用や新しく購入する家具、別途工事や外構工事日にも注意が必要！！
家づくりの資金計画は非常に重要です。マイホームを手に入れるためには、土地や住宅の購入代金の他にも、物件の事前調査費用や各種手続きの申請費用、仮住まいや引っ越しなどの費用、購入後の税金や保険など必要不可欠な支出がとてもたくさんあります。また、新居に合わせて新しい家具やインテリア、最新家電などを揃えようとすると、より出費がかさむことになります。
建売住宅や分譲マンショのように、すでに建物が出来上がっているものに値段のついていつ物件であれば、購入代金が当初の想定予算を大きくオーバーするようなことは少ないのですが、注文住宅の場合高いグレードの設備などを望めば価格はどんどんと膨らんでしまいます。営業担当者の説明する坪単価を鵜呑みにして予算を組んでしまったら、別途工事費用の負担金額が大きくなってしまい、思い通りの家づくりができないと言うケースもあります。ですので、家づくりにはどのようなことにお金が必要になるのか、しっかりと認識しておくことが大切です。
◆工事に必要になる費用とは
住宅そのものを建てるための工事費には、本体工事費・別途工事費があります。別途工事費には、地盤工事など予算を削ることが出来ないものもあるため、土地の状況などをしっかりと確認しておくことが大切です。
【本体工事費】
●基礎工事
建物の土台となる基礎をつくる工事になります。地面を掘り、コンクリートを打ち込みますが、傾斜地などでは盛土、切土が必要になるためしっかりと確認しておきましょう。また、地盤が弱いとコンクリートや鉄筋の量を増やす必要があるため、費用がかさむことになります。
●左官工事
基礎部分や外壁のモルタル・内壁・漆喰などの工事になります。左官工事は、建物や住宅において、居住者が自らの手で行う簡易なリフォームや修繕工事のことを指します。左官工事は、居住者が自らの手で行うことができるように、簡易な工事に限られているため、建物や住宅に対する負担が小さく、居住者が自らの手で工事を行うことができるのが特徴です。また、左官工事には、床の板替え、壁紙の貼り替え、シンクやトイレの交換などがあります。左官工事は、居住者が自らの手で行うことができるため、費用も比較的安く抑えることができます。
ただし、左官工事は、建物や住宅に対する負担が小さいために、許可などの必要はありませんが、居住者が行う工事が建物や住宅に悪影響を与えないように、注意することが必要です
●内装工事
壁や床、天井など室内の仕上げ工事です。床のフローリングや壁にクロスを貼ったり、カーペットを敷き詰めたり、畳を入れるといった工事が含まれます。
●給排水設備工事
水回りに関する給排水の配管工事になります。浴室・キッチン・洗面所・トイレなどの配置をできるだけ一直線上になるようにしておくと、配管が短くて済むので費用を削減することが可能です。
●雑工事
木工事以外の細かな工事になります。手すりや棚、タオル掛けや下駄箱などの作り付け部分の工事等が、これにあたります。
●仮設工事
足場やシート、トイレ、電気、水道など工事現場で必要となる設備のための工事です。
●木工事
柱や梁など、大工職人が行う作業すべてです。使用する木材や加工法、家の形状などで費用は大きく変わります。
●石・タイル工事
土間や外部の石工事や浴室やトイレ、台所などのタイル工事になります。タイルは大きさや形が揃っているものよりも揃わないものの方が値段が高いため、選ぶ際に注意しておくと良いでしょう。
●建具工事
ふすまや障子、ドアなどの屋内の建具を取り付ける工事です。押し入れやクローゼットなどの扉や引き出しも対象になります。部屋数を多くすると、ドアの数なども比例して多くなるため、費用は上がります。
●住宅設備工事
住宅設備機器の取り付けを行う工事です。システムキッチンやバス、トイレにユニットを取り付けるなどになります。別途食器洗浄機や、浄水器などを取り付ける場合にはその分費用がかかります。
●屋根工事
屋根下地、雨どい、軒、屋根ぶき、天窓などの工事になります。瓦屋根は初期費用は掛かりますが、ランニングコストは安くて済み、金属屋根の場合は数年後に塗り替えが必要になります。
●塗装工事
ペンキやニス塗、ラッカー、外壁の吹き付け、家具の表面塗装などの工事になります。作業を行う面積が多くなるとその分の材料費が必要になります。
●造作工事
電気配線全般の工事です。配電盤やスイッチ、コンセント、インターホンなどの取り付けがあります。
●諸経費
工事費用ではありませんが、本体工事費用に含まれるものです。建設業者が各工事会社を管理するために必要な費用です。工事中の電気・水道代、各種運搬費用などがあたります。
【別途工事費】
●解体工事
もとの住宅の取り壊し費用になります。建て替えの時には、取り壊し費用のほかに、不要物の分別処理費やリサイクル費用などもかかる場合があります。解体については、解体後に家を建てる施工業者に依頼をする方が、効率的にもコスト的にもメリットが大きい場合があります。
●地盤改良工事
軟弱地盤の場合には必要になる工事です。家を建てる場合、もっとも大事な部分になりますので、予算を削るのはNGです。
●外構工事
門扉まわりやカーポート、植栽（植え込み）などの工事です。住宅の外構工事は、建物の外壁や屋根、玄関やバルコニーなどの外部部分を改装、修繕する工事のことを指します。外構工事には、屋根の葺き替え、外壁の塗装、玄関やバルコニーの増築、リフォームなどがあります。
外構工事は、建物の外観を整え、新しく美しくすることができます。また、外壁や屋根などの修繕を行うことで、耐久性を向上させ、建物の寿命を延ばすことができます。また、外構工事は、建物の外壁や屋根などを改装し、修繕するため、費用もかかります。また、建物の形状や環境などによっても工事費用が異なりますので、事前に見積もりを取ることが重要です。
●照明器具工事
照明器具の取り付けを依頼した場合に、必要になる費用です。照明器具自体の購入にも費用が掛かりますが、入居した後に自分で取り付けを行う場合は、費用がかかりません。
●冷暖房設備工事
エアコンなどの空調設備、床暖房などの工事になります。エアコンなどの場合は、入居した後に取り付けを行ってもかまいません。
●ガス工事
ガス管の引き込みやガスメーターの設置などを行う工事です。ガス工事に関しては、指定業者が行うため、別途工事費に計上されます。
●設計費・監理費
住宅の設計を専門家に依頼した場合に必要となる費用です。監理とは設計図面通りに工事が行われているか図面や現場で確認作業を行うことを言います。設計を設計事務所に頼んでいる場合は、監理は設計士が行うことになります。
【その他にかかる費用】
家を建てるには、工事費以外にも色々な費用が必要となります。立地や間取り、時期、ローンなどの内容によっても変わりますが、下記のような種類があるということを知っておくと便利です。
●測量費用
住宅を建てる現地での測量にかかる費用です。建築確認の申請に必要となります。現地の状況や土地の面積によって金額は変わります。
●地盤調査費用
地盤の硬さや地質を調べる際に必要になる費用です。地盤調査費用は、地盤の調査を行うためにかかる費用です。標準的には、地盤の調査を行うために必要な機材や人材、時間などによって異なります。一般的に、地盤の調査費用は数百万円から数千万円の範囲になります。ただし、地盤の調査費用は、地盤の調査を行う範囲や方法、調査を行う会社などによって異なりますので、事前に見積もりを取ることで、確認することができます。
地盤の調査は、建設工事をする前に行うことが望ましいです。地盤の調査を行うことで、地盤条件を確認し、建設工事においてのリスクを低減することができます。
●設計業務委託契約書印紙代
設計事務所などに設計を頼む場合に、契約書に貼り付ける印紙代です。
●工事請負契約書印紙代
建築工事の契約書に貼り付ける印紙代です。
●建築確認申請
住宅建設を自治体に申請するときに必要になる費用です。
●水道加入金
新しく水道を引く際に必要となる費用です。同じ自治体の中であっても、吸水区域によって金額が異なるため、場合によっては数十万円必要となる場合があります。水道負担金と呼ぶ場合もあります。
●地鎮祭費用
地鎮祭を行う場合に必要となる、神主さんへの謝礼やお供物代、工事関係者などへのご祝儀です。地鎮祭は、建物や住宅の建設前に行う、土地に住まう霊魂を安らかにするための祭りです。地鎮祭の費用は、祭りの規模や場所、祭りを行う職人などによって異なります。一般的に、地鎮祭の費用は数万円から数十万円の範囲になります。ただし、巨大な建物や高層ビルの場合は、費用は数百万円から数千万円になることもあります。
地鎮祭は、建物や住宅の建設前に行うことが望ましいですが、必ずしも建設前に行う必要はありません。地鎮祭を行うことで、土地に住まう霊魂を安らかにすることで、建物や住宅に住んでいる人々が幸せに暮らせるようになると信じられています。
●上棟式費用
上棟式を行う場合、工事関係者へのご祝儀、食事代、酒代などが必要となります。上棟式は、建物や住宅の建設が完了し、居住者が住むことができる状態になった時に行う、建物の奉納や開業の儀式のことを指します。上棟式の費用は、建物の規模や場所、式を行う人数やプログラムなどによって異なります。一般的に、上棟式の費用は5万円から数10万円となっています。
上棟式は、建物や住宅が完成し、居住者が住むことができるようになった時に行うことが一般的ですが、建設会社や建物のオーナーなどによって、その目的や内容が異なります。上棟式には、新しい住宅に入居することを祝うものや、建物を建設した人々に感謝を述べるものなどがあります。
●近隣あいさつ費用
転居の挨拶はもちろんですが、ご近所の方々への騒音や不便をかけてしまうことを考えると、着工前にも挨拶をしておくことをお勧めします。
●お茶・お菓子代
工事関係者へのお茶やお菓子の差し入れをする際に必要な費用です。
●仮住まい費用
建て替えの場合は、その期間に住んでおく仮住まいが必要となりその費用も必要となります。
●引っ越し費用
新居への転居だけでなく、建て替えの場合は、仮住まいへの引っ越しも必要なため、2回引っ越しをするということを忘れてはいけません。ですので、複数から見積もりを取ることをお勧めします。
●粗大ごみ処分費用
転居に伴い、古い家具を処分する場合は費用が必要になるものもあるため、しっかりと確認しておきましょう。
●耐久消費財購入費
新居の家具や、大型家電などの購入費用です。家が新しくなったからと新しく良いものがほしくなりがちで、予算をオーバーしてしまう傾向にあります。
【税金・住宅ローン関係の費用】
●不動産取得税
土地や家屋を取得した際に発生する税金です。
●固定資産税
所有をしている不動産にかかる税金です。固定資産税は、不動産（土地や建物など）の所有者に対して課せられる税金のことを指します。固定資産税は、国や地方自治体によって異なりますが、一般的には、不動産の評価額に応じて課税されます。固定資産税は、不動産の所有者に対して年に1度に課せられ、納税期限は通常、4月1日から4月10日の間になります。また、固定資産税は、不動産を所有している期間に応じて減税されることもあります。
また、固定資産税は、不動産を所有している人にとっては、経済的な負担になることがあります。しかし、固定資産税は、国や地方自治体による公共サービスの提供やインフラ整備などに使われ、社会全体の利益に寄与することになります。
●都市計画税
市街化区域にある土地や建物が対象となる税金です。都市計画税は、市街地の整備や都市開発のために課せられる税金のことを指します。この税は、建設物の建て替えや土地の利用変更などに伴う収益を基に計算されます。都市計画税は、都市開発の促進や都市環境の改善を目的として、多くの地方自治体で導入されています。
●ローン事務手数料（融資手数料）
住宅ローンを組む際に必要となる事務手数料です。
●ローン保証料（信用保証料）
住宅ローンの支払いが滞った際に、一時立て替え金として使用されるお金です。
●団体信用生命保険（団信）の保険料
ローン契約者が死亡した際や、高度障害などによりローンが払えなくなった場合に担保となる保険です。住宅ローンの返済額に含まれることもあります。
●火災保険料
住宅が火災被害にあった際の保険費用です。ローンを組む際に加入が義務付けられている場合が多いです。
●不動産業者への仲介手数料
不動産業者を通じてマイホームを購入した場合は、購入価格が200万円以下の場合は、購入価格の5％、200万円を超えて400万円以下の場合には、購入価格の4％＋2万円、400万円を超える場合は、購入価格の3％＋6万円が必要になります。しかし、法律上決められているのは上限のみなので、上限をこえなければ金額は自由です。
「本体価格」以外にいくらかかる？
敷地調査費やガス・電気工事費、外構費用など、住宅の本体価格以外にも必要な費用はたくさんあります。すべてをきちんと把握したうえで、支払い計画を立てることが重要です。ハウスメーカーのパンフレットに表示されている「建物本体価格です」。この金額だけ払えば、家が手に入りそうな気になってしまいますが、実際はこのほかにたくさんの費用が必要なのです。
ハウスメーカー、工務店によって、建物本体費用に含まれるものもあります。またその各項目は内容的には同程度でも、経費率や協力業者への発注価格に差があるため、ハウスメーカー、工務店ごとに価格が異なります。また、インフラ（道路、給排水、ガスなど）の整備状況や敷地状況・形状によっては不要となったり、工事に必要な資材数量が変わったりする項目が含まれています。さらに、照明工事などのように、ユーザーの好みで設定を変えやすいものは、建物本体と分けるところが多いでしょう。このような理由から、解体工事以降の項目は、その都度、見積もりするシステムが一般的となっています。そのことが、これらの価格がパンフレットの「建物本体価格表」に記載されない要因でもあります。
必要な経費を計算する
自分の計画や敷地に照らし合わせて、標準仕様による建築本体の工事費川と追加費用、本体以外の項目の要否、必要な場合はいくらかかるのかを併せて検討すれば、必要な費用全体像が見えてきます。
各費用や該当項目を確定させるためには、敷地調査や設計を詳細につめる必要がありますが、そのために敷地訓査、設計申し込みや請負契約をと要求されるケースが多くあります。あとで資金計画に困らないよう、申し込み前に各項目について説明してくれると業者と話を進めましょう。概算で資金計画のめどがついたら、申し込みを行って詳細を細かくつめていくことになりますが、あくまでも概算ですから多少は費用が変わってしまうのは仕方のないことなのです。仕様を調整するなりして、予算にすり合わせる必要が出てくるかもしれません。それよりも思ってもみなかった余分な費用が出ないよう、事前に項目の洗い出しと、かかり得る費用に注意すべきです。
また、住宅金融公庫や年金、銀行融資を受ける際には「保証保険料」「融資手数料」「団体信用生命保険料」「火災保険料」「つなぎ諸費用」「契約書印紙代」などの多くが必要です。建物完成時には、「建物表示保存登記費」「抵当権設定費」なども必要です。そのほかに毎年、「固定資産税」や「都市計画税」も徴収されます。資金計画を練るときに、これらの費用についてもしっかり把握しておかなければなりません。こうして列挙してみますと、パンフレットやホームページで夢を膨らませている時に「お金」という現実に引き戻されて、意気消沈してしまいそうです。そんな理由からもパンフレットやホームページには記載されていないのです。
本体価格の1．5倍以上が全体経費
ここでは仮に本体価格を100％として、ほかに必要な経費を考えてみましょう。設備関係（家具、電気、ガス、給排水など）にかかるのは約20％。外構費が約5％、業者経費が7～15％、消費税が8％、設計監理料が15～20％、以上小計でおおよそ50％が必要になります。これは住宅を建てるために必要な経費ですが、建てたあとの費用（登記、税金、保険、引っ越しなど）に、さらに15%ほどかかるのが一般的です。つまり、家を建てて住むまでには、概算で本体費用の165%の費用が必要になるということです。以上には土地取得関係費、解体費、引っ越しまでの生活費は含まれていません。かかる費用をすべて計算しておかないと、あとで支払いに困ることがあるので気をつけましょう。
家づくりは無理のない資金計画から
借入金の割合を早めに決めよう
万全の資金計画を立てることは、よい家づくりの基本です。そのためには、自己資金の割合と借入金の割合を早めに決めておくことが大切です。
ただし、住宅ローンは、年収やローンの種類によって、借りられる限度額が決まっています。たとえば、住宅金融支援機構の「フラット35」の場合には、年収が４００万円未満の場合は年間返済額が年収の30％以下、年収４００万円以上の場合は年収の35％以下の金額までしか借り入れることができません。
しかし、当たり前のことですが、借りたお金は返さなくてはなりません。大切なことは、借入れ可能な総額からローンの金額を決めるのではなく、現在の家計から実際に返済に充てることができる金額はいくらかという観点から、ローン金額を考えることです。
住宅ローンの種類
住宅ローンには、住宅金融支援機構の「フラット35、民間金融機関のローン、財形住宅融資があります。また、金利のタイプは、固定型金利、固定期間選択型金利、変動金利があり、返済額や返済期間とあわせて慎重に検討します。
親から資金援助を受ける場合
自己資金が足りない場合には、親から資金援助を受けることも可能です。この場合、贈与税の特例を使うと効果的です。具体的には、「住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税の特例」や「相続時精算課税の選択」によって、平成26年度末までに限り贈与税の非課税措置とあわせて最高で3500万円まで贈与を受けても非課税となります。また、贈与税の特例を利用する以外にも、次のような方法もあります。
①親と建物を共有する
１つ目は親と建物を共有するという方法です。この場合、資金を負担した分をそれぞれの持分比率として登記すれば、贈与税は払わなくて済みます。
②親からローンで借りる
２つ目は、親からローンで借りる方法です。返済の事実があれば、贈与税はかかりません。なお、夫婦共有名義にする場合は、負担に応じた比率で登記を行います。２人に収入があれば、それぞれ住宅ローン減税が受けられます。
予算内での家づくり！！
建物はシンプルなつくりに
単純なことになりますが、建物の形状は凹凸がないシンプルなつくりである方が、建材や施工の手間がかからないため、コストもその分下がります。土地の関係などで難しい場合にも最低限の凹凸にしていれば、安く建てることができます。
水回りは一箇所にまとめる
キッチンや浴室、洗面所、トイレといった水が必要になるスペースはなるべく近い距離で配置をした方が、配管などの材料も短い距離ですむため、コストを抑えることができます。2階がある場合も1階の水回りと同じ位置に配置することで、コストダウンできます。また、洗面浴室やキッチンが近い距離になると家事動線もよくなるので、一石二鳥になります。
オープンな間取りを
最近は一つの空間を大きくとった間取りが人気です。LDKを広くゆったりした空間にすることで、開放感や家族のコミュニケーションが取りやすい住まいになるだけでなく、間仕切りが少ない分、材料費や工賃を減らすことが可能です。
吹き抜けを作る
贅沢なイメージのある吹き抜けですが、上階の床がない分ローコストにすることができます。しかし、吹き抜けを大きくつくりすぎると、工事費がかさむ場合があるので、「コスト削減に繋がる大きさ」を見極めてつくる必要があります。
和室より洋室の部屋を選ぶ
洋室はフローリングやクッション床など建材が安く、施工の手間がかからないため、和室よりも比較的安く仕上げることができます。どうしても、和室が欲しいという方以外は、全ての部屋を洋室で仕上げればコストを抑えることが可能です。
高級材はポイント使い
自然素材の無垢材など高価な素材は、家全体ではなく、家族やゲストが集うリビングのみなど、使用する場所を限定し、それ以外の部分は安価な素材で仕上げることでコスト削減ができます。こうしたメリハリをつけることがコストを抑えるコツになります。
機器類は標準グレードで十分
進化の早い設備機器は、グレードが多少低くても、今使っているものよりは性能も見た目も優れたものが多いはずです。そう考えれば、数万円余分に払ってグレードの高いものにする必要はあまりありません。
既製品の家具を活用する
造り付けの家具は細かなオーダーができて魅力的なものですが、コスト面を考えると既製品を購入する方がお得です。サイズもだいたい統一されているので、家具のサイズに合わせて家づくりを行うのも、有効な手段です。
備品類はネット販売を利用して安く入手する
照明などの備品関係でネットで安く入手できるものは、手間は掛かりますがネットで購入するのも一つの手です。ただし、施工会社の保証の兼ね合いもあるので、施主支給でもかまわないか、事前に確認をしておく必要があります。
施工会社と良い関係を築く！
コストとは関係ないように見えて、実は意外と大事なことが家づくりを依頼した会社との関係性！担当の営業マンや大工さんと良い関係を築くことが出来れば、些細な希望も伝えやすくなりますし、よりよいアイデアをもらいやすくなります。時には、サービスしてくれたりもあるかもしれません。
DIYにチャレンジする！
壁塗りやウッドデッキは、家が完成した後に休日を利用して、家族みんなで少しずつ仕上げていくのもいいものです。家族の思い出が増え、思い入れの我が家を手にすることが出来ます。
家づくりの依頼先がメーカーではなく、建築設計事務所だからといって、クライアントがさまざまなリスクを負わなければならないのはおかしな話です。理想的なのは、追加工事が発生しないようにリスク回避をしつつ、完成した住宅を的確に想定して、きっちりコスト内に収めてくれる建築家でしょう。ここでも、建築家の経験が重要になってきます。さまざまなコストダウンの工夫を凝らして、坪単価は40万円。もちろん、間仕切りがないなど“やせ我慢”をすることのない住宅です。坪単価47万円でこの手法を活かせば、構造体をしっかりとつくった上で、単純に坪７万円分はデザインに余裕ができる。
家づくりのコストダウンは、事前のシミュレーションが、心変わりを防ぐ契約書に判を押したのに、自分の買い物がいくらかわからない。普通の買い物では考えられないことです。わかるように適切な用語に置き換えたり、説明をつける必要があります。また、「ニュースリリースを読むマスコミの方みなが業界用語に精通しているとは限りません。クライアントが最初に遭遇する、ハウスメーカーとの決定的な違いは「設計監理費」が発生することでしょう。ハウスメーカーの家は工場で生産され、どこで建てても同じデザインなので、設計費も小額な上、最初から価格に含まれているので、あまり意識されることがないのです。
重要なのは、市場の動きや消費者ニーズを的確に捉えること。すべての扉を開いた折り込みチラシこのローコスト住宅で手にした設計料は168万円。自信作もできたことですし、この設計料を「建築設計事務所」というものをもっと世の中の大に広めるために使わなければならない、という気持ちが芽生えました。商品開発の仕事に充実感を感じるのは、こんな時なのかもしれません。しかし、他の産業に比べ、「住宅」は産業としての確立が遅れました。家づくりのコストダウンです。ほとんどの人にとって家づくりは初体験なので、最初は気にもとめない場合が多いのですが、後からそのややこしさに戸惑うことになります。それが、工業化された素材、資材、住設機器の開発、生産・供給システムの変革により「産業化」の時代を迎えます。竹や土を使って左官が荒壁をつくり上げる「湿式工法」に対し、石膏ボードや合板などの工業化製品を用いる方法は「乾式工法」と呼ばれていますが、素材と生産システムの変化・進化が住宅の「産業化」の大きな要因となりました。
一方、宣伝・広告セクションは、企業のイメージアップ・販売促進・営業マンの士気高揚などを狙いとして、新聞・雑誌広告やテレビニフジオＣＭ、カタログなどの媒体を通して一般ユーザーに働きかけていくのが仕事です。折り込みチラシにも、何の根拠もなく「デザイナーズ物件」なる言葉が躍っています。使っている素材はそれっぽいのですが、デザインに心が通っていないというか、なんとなく安っぽいのです。これらの住宅が、今風の材料をそれらしく並べればＯＫという、安易な発想のもとにつくられているからでしょう。