マンション vs 一戸建て住宅 違いを理解して購入しなさい！！
新築はマンションのほうが価格が高い！！
新築一戸建てには手が届かないから、マンションしかないか。そう考えている人が少なくありません。しかし、それは実は誤りなのです。
首都圏でみると新築マンションは5000万円前後で推移していますが、建売住宅はそのマンションとほとんど変わらない価格帯のものと、3000万円台半ばのものと二種類あるのです。新築一戸建ては、区画数が10以上の主に大手不動産会社などが手がけるもので、新築一戸建ては、主に中堅以下のメーカーが、低価格を売り物に郊外部を中心に大量生産・大量販売を行っているものです。大手の物件にこだわると、確かに価格は実際に高いのですが、そのこだわりを捨てれば、一戸建てはむしろマンションよりも安く手に入るのです。
20年後の資産価値は一戸建てのほうが有利！！
新築時やそれに近い状態の時期には、中古住宅市場においても、マンションのほうが価格は高くなっているのです。しかし、この関係は築11年を過ぎると逆転するのです。一戸建て住宅のほうが高くなります。築21年以上では、その差が1000万円以上に広がります。
一般的に、「築20年以上の一戸建ての建物評価はゼロ」といわれますが、最近は、一定の評価が行われるようになっていますし、何より、土地付きであることが最大の要因になっています。土地の評価額＝土地値で歩留りがかかるのです。そんなことも影響しているのでしょうか。日本人には一戸建て指向が強く、特に年配になるほどその傾向が強まるようです。
住宅は一生のうちで一番大きな買い物でしょう。そのため、購入時に売却を意識することはあまりないでしょう。しかし、仕事場が変わったり、子どもが増えたりなどでライフスタイルは突然変化していくものです。その際、マイホームを売却し、新しい生活をスタートさせる可能性もないとはいえません。住まいの資産価値は高ければ高いほど、よい条件での売却が可能です。生活の変化に柔軟に対応するためにも、最初の段階で、資産価値の高いものを選び、それを上手にメンテナンスし、維持していくことが重要です。
従来一般的な一戸建て住宅は、築20年で資産価値がゼロとされてきました。しかし、政府が普及を推進する200年住宅の価値が市場で認められるようになれば、性能が高く、長寿命な住宅の資産価値は大幅に見直されるでしょう。一方、マンションの価格は、一般的に築10年を基準として、それより新しい物件は１年あたり1.5％上がり、古ければ築15年まで年1.5％、20年までは年２％、それより古くなれば年2.5％下がるといわれています。築10年で2500万円なら、築20年は約2000万円となるわけです。しかし住宅は、築年数だけでなく、管理状態などの付加価値に左右される部分も大きいので、それぞれの物件の状態をよく把握し、見極めることが重要です。
一戸建ての資産価値を維持するには
自己管理となる一戸建て住宅は、 できるだけメンテナンスの手間 がかからない建築部材を選ぶことが重要です。 屋根なら瓦、外壁ならガルバリ ウム合板やタイルなど。木造住宅の場合は基本的に5年に1度、 防蟻処理が必要となる。数十万円かかるものなので、メンテナ ンス費の計画性も必要です。
不動産広告を見れば居住環境がチェックできる！！
マイホーム選びをするときには、購入する物件の居住環境がどうなっているのか非常に気になるでしょう。住み慣れた町で購入したり、建築したりするのであれば問題ありませんが、初めての土地の場合は様子がまったく分かりません。購入してから「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、十分チェックしておきましょう。
用途地域によって建築物に制限がある！！
まずもって居住環境の確認は、現地に足を運んでチェックするのが一番ですが、不動産広告などでもある程度は、調べることができます。それは場所によって建築できる建物や施設に制限があるからです。その制限は「用途地域」といって、建築基準法で定められています。たとえば、第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域では、大学や病院などは建築できませんが、第一種中高層住居専用地域になると建築が可能になります。仮に現状では大学や病院がなくても、将来的に建築される可能性は十分にあります。また、第二種住居地域になると、床面積が１万㎡以下のカラオケボックスやパチンコ店の建築が可能になります。静かな居住場所を望んでいる人には不向きかもしれません。
注文住宅・戸建ては建築面積や高さ制限をチェック！！
敷地面積に対する建築面積割合や総床面積割合にもルールがあります。
敷地面積に対する建築面積割合を「建ぺい率」、総床面積割合を「容積率」といいます。用途地域別に決められていますが、土地を購入して一戸建てを建築する際には大きくかかわってきますので注意が必要です。用途地域は不動産広告に掲載されていますので、事前に細かく確認しましょう。さらに用途地域によっては建物の高さや隣地の日影などの制限もありますので注意しましょう。